TOP - リバイブ・システムCoLtd20240723

必要とされるシステム

マイコンのシステムが止まったら、リセット・ボタンを押せば済む、こう言った用途には必要の無い技術です。
設置場所は屋外であり、容易にアクセスできない、設置場所が危険な場所である、１秒でも停止していると問題になる
この様な厳しい環境への必要条件を満たす為の技術、ソフトウェアを紹介しています。

マイコンが正常動作しなくなる
マイコンは様々な原因で正常な動作をしなくなります。代表的な原因は、静電気の放電（ESD)、雷由来の近接雷、
電動機、計電気等のオフ時に発生する逆起電力、軍用レーダー波、電気熔接のアーク、といったものです。
こういった自然界にがるノイズ源（外乱ノイズ）以外にも、プログラム上の問題（バグ）や不安定な電源が原因の
場合も有ります。
マイコンが正常に動作しないのは、バグ、も同じですが、これは当社の扱いの範囲外です。

マイコンが動作しないと何が問題、機器はどうなる
マイコン使用の機器は入力に反応しません。データ収集をしません
　　公害モニターが汚染度を記録しません。
　　風速風向計が動作しないと、列車は鉄橋を渡れません。
　　車はアクセルを戻してもエンジンは加速します。
　　ロボットは動かないか、特定の動きを継続します
　　モーターは速度が変わらないか、ウォッチドッグ・タイマーにより急停止します。
　　他にも様々なトラブルを起こします

ウォッチドッグ・タイマーで充分か
ウォッチドッグ・タイマーは、周期的に初期化、リセット、されていれば作動しません。プログラムのメインは暴走して
いても、割込み処理が生きていて、割込み処理の中にウォッチドッグ・タイマーをリセットしていると動作しません。
他にも以上状態になってもウォッチドッグ・タイマーが動作しない場合もあり、有効性は60～7０％と言われています。
ですので、暴走対策としては、ウォッチドッグ・タイマーというパッシブな対策だけでは不充分です。

暴走へのデバッグ、検査方法
もう一つ暴走対策には問題が有ります。それは、デバッグされない、という事です。開発の現場ではプログラムの
デバッグを丁寧に行いますが、ほとんどの場合、面倒で確認の難しいノイズ耐性へのデバッグは不充分な場合がほとんどです。

リバイブ・システムはアクティブは暴走対策
当社、リバイブ・システムが提供、販売するのは、アクティブな暴走対策のノウハウです。
ノウハウの中には、当然ですが、暴走を起こす装置、道具、ソフトウェアでのエミュレーション方法も含まれます。

リバイブ・システムの由来

発端はパチンコ台
1980年代の始めに、パチンコ台にマイコンの使用が許可されました。早速、マイコン・パチンコ台が創られましたが
パチンコ台に球を供給するベルトコンベア、、硬貨を回収するベルトコンベア、無駄玉を回収するベルトコンベアがあって
金属とベルトコンベアのナイロン・ベルトが擦れて大量の静電気を発生します。この静電気がパチンコ台のマイコンに
飛び付いてマイコンを暴走させました。
この対策として私が作ったのが、リアルタイム割込みの、割込みをリセットに替えるリアルタイム・リセット方式です。
この詳細は、パチンコ台のページを御覧下さい。

6000万台以上の実績
このリアルタイム・リセット方式はパチンコ台、パチスロ台のデファクト・スタンダードとなり、累計で、6,000万台
以上使われました。
　
FUJIMI登場
エルイーテック社にてリアルタイム・リセット方式の汎用化を図った、
FUJIMI方式を開発しました。　
フジミ方式は、２０１１年１１月の組込み総合機器展（ET２０１１）の
新技術コンペにて、最優秀賞、を頂戴しました。　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　表彰状と盾

FUJIMIは、産総研も関心を示し、２０１２年から4年間、エルイーテック社と共同研究を行いました。
共同研究にて、形式手法にて行ったシミュレーションにて回復する際の問題点、実装上の問題を解消できました。

MiRK登場　　
FUJIMIはCPUのみへのリセット回路が必要だったので汎用性が低いままでした。
産総研にて、リセットを使わないFUJIMIを、MiRKとして作り直しました。
MiRKはCPUへのリセットを使いませんので、ほとんどのマイコンに適合させられます。その代り、リセットを使いませんので
回復率は若干低くなりました。

要輸出許可　ワッセナー・アレンジメント
2018年に、経産省の依頼にて、MiRKをERISとしてワッセーナー・アレンジメントの会議に、軍用に転用可能な民間技術、と
して提案しました。
日本提案で提案した年に採択された最初の例となり、産総研からは始めての提案でした。
日本では経産省が、該当品のリストに、ソフトウェアとして追加しました。
しかし日本の大学のポリシーにより、以後、産総研での研究が継続できなくなりました。
皆様は、このソフトウェアを海外に持ち出す、販売する際には経産省から輸出許可が必要です。
詳しくは、輸出規制のページを御覧下さい。